「整骨院は儲かるのでしょうか？」という質問を、柔道整復師を目指す人ばかりでなく、現役の経営者からも頻繁に聞かれます。国家資格であることから安定した収入が期待される一方で、近年の業界状況を見ると楽観視できない現実があります。
本記事では、ネットマーケティング専門家として数多くの整骨院・接骨院・鍼灸院・整体院の専用ホームページ制作実績を持つディプシーとして、整骨院の収益性について、具体的なデータと成功事例をもとに解説します。
- 【この記事を読んでほしい人】
- 柔道整復師の資格取得を検討している学生・社会人の方
- 整骨院の開業を考えている現役柔道整復師
- 経営に悩む現役の整骨院経営者
- 整骨院業界への投資・参入を検討している企業関係者
- 将来性のある職業選択を模索している転職希望者
整骨院業界の現状と収益の基本
整骨院が儲かるかどうかを判断するには、まず業界全体の現状と基本的な収益構造を理解することが重要です。データに基づいた現実的な視点から、整骨院経営の実態を見ていきましょう。
柔道整復師・施術所数の推移と競争環境
船井総研の調査報告「整骨院業界M&A：2024年のM&A動向と今後の展望とポイント」によると、柔道整復の施術所（整骨院・接骨院）は2022年末時点で50,919か所にまで増加しており、2012年（平成24年）の42,431か所から10年間で8,488か所（約20%）の増加となっています。これは他の医療系サービスと比較しても非常に高い増加率です。
整骨院の急激な増加の背景には、柔道整復師養成校の大幅な増加があります。現在、全国に約120校の養成校があり、毎年約6,000人の新しい柔道整復師が誕生しています。このうち約半数が開業を目指すため、競争は年々激化している状況です。従来のような「国家資格があれば安定」という常識が、過当競争と制度変化の中では通用しづらくなっています。
実際、整体・整骨院業界では開業後の廃業率が極めて高く、開業後5年以内に95%以上が閉店に追い込まれ、継続できるのは5%未満とされる報告もあります（クリニック開業マガジン「CLIUS」）。中には、開業後3年以内に30%、5年以内で50%が廃業と推定される事例もあり（ジャパン柔道整復師会）、これは中小企業全体の廃業率と同程度です。
都市部では特に競争が激しく、半径1キロメートル以内に10店舗以上の整骨院が存在する地域も珍しくありません。東京都内では、駅周辺に3店舗から5店舗の整骨院が集中している光景が日常的に見られます。
整骨院経営者の平均年収と収益構造
整骨院が儲かるかどうかを知るには、その平均年収を見ればいいでしょう。ただしこれは経営形態によって大きく異なります。
まず、整骨院に正社員として勤務する柔道整復師の平均年収は約364万円で、全国平均（約436万円）よりやや低めです（日本柔整鍼灸協会）。整骨院系コラムなどを見ても、 約300万～400万円程度が一般的な水準とされており、月収に換算すると月30万円前後となります。
次に、固定費が低く自分の裁量で施術できる一人院長の場合、年収300～500万円程度が一般的なラインです。スタッフを雇用している場合は施術キャパが拡大できるため、年収500～700万円程度という水準です（ジャパン柔道整復師会）。成功している院では年収1,000万円以上を達成するケースもあります（全国統合医療協会）。逆に経営力や集客力が乏しい場合、年収200万円以下にとどまるケースも報告されています（カルティ）。
さて、整骨院の売上の基本公式は「客単価×来院者数×来院回数」で表されます。
保険診療中心の整骨院では客単価が300～800円程度と低く、月間300～500人の患者を確保しなければ十分な収益を得ることができません。
一方、自費診療の割合を高めた整骨院では、客単価を3,000～6,000円に設定できるため、月間100～150人の患者で同等の売上を達成できます。
このことから、整骨院が儲かるかどうかは、自費診療への移行度合いが大きく影響することが分かります。
営業利益率の現実と業界平均
整骨院業界の営業利益率は、平均で3.6％程度。非常に低い水準と言えます。
一般的な小売業やサービス業の利益率が10～15％ですから、極めて厳しい経営環境です。
利益率が低い主な要因は、保険診療への依存による低単価構造、そして家賃や人件費などの固定費負担の重さです。
都市部では家賃が月額20～40万円、スタッフを雇用する場合は人件費が月額30～50万円かかるため、相当な売上がなければ利益を確保できません。
一般に理想的な利益率は10～15％とされており、これを実現するためには自費診療の導入、効率的な集客システムの構築、適切な原価管理が不可欠です。
私たちディプシーがサポートしている成功院では、WEBマーケティングの最適化により集客コストを削減し、利益率を大幅に改善した例も多数存在します。
ディプシーからのアドバイス
整骨院業界の現状データを見て「厳しい現実だな」と感じる方も多いでしょう。確かに営業利益率平均3.6％という数字は楽観視できないものです。しかし、私たちがサポートしてきた整骨院の中には、この平均を大きく上回る利益率を達成している院もたくさんあります。成功している整骨院に共通するのは「デジタル時代の患者行動を理解し、それに合わせた集客と運営を実践している」ことです。平均年収の低さに落胆する必要もありません。自費診療の比率を50％以上に高め、適切なWEB集客を行えば、年収1,000万円以上も十分に実現できます。重要なのは、業界平均に甘んじることなく、成功している院の手法を学び、実践することです。
整骨院はどうすれば儲かるのか？
ここまで読んで、整骨院は儲からないのかと早合点する人もいるでしょう。それでは、整骨院が儲かるための具体的な方法論を、成功している整骨院の実例をもとに解説していきます。これは単なる理論ではなく、実際に効果が実証されている手法です。
客単価×来院数の最適化戦略
整骨院が儲かるための最も基本的な要素は、客単価と来院数の最適化です。
前項で、「保険診療では客単価が300～800円に制限されるため、月間300～500人の患者を確保する必要がある」と書きました。しかし、これは現実的には非常に困難な数字です。
成功している整骨院では、保険診療と自費診療を組み合わせることで客単価を1,500～3,000円に引き上げています。
例えば、保険診療500円に自費でのマッサージやストレッチ指導2,000円を追加し、総額2,500円の施術料を設定するというケースです。
来院頻度を上げるための施策も重要です。
初回来院時に症状の改善計画を明確に説明し、「週2回、6回の施術で改善を目指しましょう」という具体的な提案を行います。
また、予約システムの導入により、患者の通院スケジュールを管理し、離脱を防ぐ仕組みを構築しています。
自費診療の導入と単価アップの実践法
整骨院が儲かるための最重要ポイントは、自費診療への段階的な移行です。
急激に変更してしまうと既存患者の離脱を招いてしまうため、徐々に移行していくことが成功の鍵です。
効果的な自費メニューとしては、骨盤矯正（3,000円）、猫背改善（2,500円）、スポーツマッサージ（4,000円）、美容鍼（5,000円）などがあります。これらのメニューは、保険適用外でありながら患者のニーズが高く、継続性も期待できます。
導入時の説明方法も重要です。
「保険では対応できない根本的な改善のために」「より効果的な施術を提供するために」という前向きな理由を丁寧に説明することで、患者の理解を得られます。
実際に、この方法で自費診療比率を60％まで高めた整骨院では、月商が150～250万円に改善した事例もあります。
専門性と差別化戦略による付加価値創出
整骨院が儲かるためには、明確な専門性と差別化が不可欠です。
「何でもやります」というスタンスでは、患者から選ばれる理由が見つからず、価格競争に巻き込まれてしまいます。
成功している整骨院では、「産後骨盤矯正専門」「スポーツ障害専門」「高齢者リハビリ専門」「美容・小顔専門」などの専門化をアピールしています。
専門性を打ち出すことで、その分野で悩んでいる患者から選ばれやすくなり、同時に高単価での施術も可能になるのです。
差別化のための施策としては、院長の経歴や資格の明確化、専門的な設備の導入、症例写真や改善事例の蓄積などがあります。
私たちが制作した整骨院専用ホームページでは、こうした専門性を効果的にアピールする構成にすることにより、高い集客効果を実現しています。
リピート率向上と顧客体験の最適化
整骨院が儲かるかどうかは、新規患者の獲得よりもリピート率の向上にかかっています。
新規患者を獲得するには1人当たり3,000～5,000円のコストがかかりますから、リピート率が低いと常に赤字状態になってしまいます。
リピート率向上のための具体的な施策として、初回来院時の丁寧な問診、症状改善の見通し説明、次回予約の確実な取得があります。
また、LINE公式アカウントを活用した予約システムや、定期的な健康情報の配信で、患者との継続的な関係構築を図るのも効果的です。
顧客体験の改善も重要な要素です。
院内の清潔感、待ち時間の短縮、スタッフの接客レベル向上、説明の分かりやすさなど、施術技術以外の要素が患者満足度に大きく影響します。 これらの改善により、リピート率を60～85％に向上させれば、安定した収益基盤を確立することができるでしょう。
スタッフ雇用・分院展開によるスケールアップ
一人院長では月商の上限は300～500万円程度ですから、整骨院が本格的に儲かるためにはスタッフ雇用による事業拡大が必要です。
スタッフ1人の雇用により、月商を80～100万円増加させることが可能です。
効果的なスタッフ雇用では、施術者としてだけでなく、受付業務、予約管理、患者フォローなどの総合的な業務を担当できる人材を育成するのがおすすめです。
歩合制を組み合わせた給与体系により、スタッフのモチベーション向上と業績連動を図っています。
1店舗目が安定化したら、分院展開も検討しましょう。1店舗目で確立したノウハウと運営システムを2店舗目に移植し、院長は経営管理に専念する体制を構築した成功事例があります。
ただし、分院展開にはリスクも伴うため、十分な資金計画と管理体制を整備することが前提です。
ディプシーからのアドバイス
ここで紹介した5つの戦略は、どれも私たちのクライアントが成果を上げた手法ですが、「すべてを同時に実践しようとして失敗する」ケースもあります。私たちがお勧めしているのは、段階的なアプローチです。最初に取り組むべきは「WEB集客の基盤整備」。ホームページの最適化、Googleマイビジネスの設定、口コミ獲得の仕組み作りを最初の3か月で完成させてください。次の3か月で自費診療メニューを1つずつ導入し、患者の反応を見ながら価格設定を調整します。いきなり高額メニューを提案するのではなく、保険診療にプラス1,000～2,000円の追加メニューから始めるのがコツです。よくある失敗パターンは「技術に投資して集客を軽視すること」。どれだけ素晴らしい施術技術があっても、患者に知ってもらえなければ意味がありません。技術への投資と集客への投資は、必ず同じバランスで行ってください。
儲からない整骨院の特徴と失敗例
次に、正反対の「儲からない整骨院」の特徴についても知っておきましょう。失敗パターンを事前に把握することで、同じ過ちを避けることができるからです。
儲からない整骨院の最大の特徴は、計画性のない開業です。
たとえば商圏分析を行わずに立地を選定し、競合他社の状況を把握しないまま開業してしまうケース。半径1キロメートル以内に既に5店舗以上の整骨院がある地域に新規参入しても、よほどの差別化要素がない限り成功しません。
資金計画の甘さも深刻な問題です。
開業資金として500～800万円を用意したものの、そのほとんどを内装や設備に使ってしまい、運転資金や集客費用が不足してしまう人がよくいます。開業後6か月～1年は赤字が続くことを前提として資金計画を建てることが必要です。
集客戦略を軽視している整骨院も儲からない典型例です。
こういう人は「良い施術をすれば患者は来る」と決めつけて、ホームページの整備やGoogle マイビジネスの最適化、口コミ対策などは全部後回しです。
現在、患者の80％以上がインターネットで整骨院を検索するため、WEB対策なしに成功することは不可能なのです。
保険診療に過度に依存することも収益を圧迫する要因です。
療養費制度の改正により保険点数は年々下がっているにも関わらず、自費診療への移行をためらっているうちに、売上はどんどん減少していきます。客単価500円程度では、どれだけ患者数を増やしても十分な利益は確保できないでしょう。
固定費の管理ができていない整骨院も問題です。
売上に対して家賃が20％以上、人件費が50％以上を占めている場合、利益を出すことは極めて困難と言えます。 特に都市部では家賃負担が重いので、立地の良さと家賃のバランスを慎重に検討してください。
ディプシーからのアドバイス
上のような失敗は、残念ながら整骨院の約7割ぐらいが経験しているのではないでしょうか。しかし、これらの問題は必ず解決できます。今すぐチェックしていただきたいのは、「自院の固定費比率」です。家賃15％、人件費40％、広告費10％を超えている項目があれば、黄色信号だと考えてください。特に家賃が売上の20％を超えている場合は、早急な対策が必要です。集客戦略については、「Googleで自院名を検索したときの表示内容」を確認してください。ホームページが出てこない、古い情報が表示される、口コミが少ない（10件未満）場合は、患者から選ばれにくい状態です。失敗パターンに当てはまっても、手遅れではありません。重要なのは現状を正確に把握し、優先順位をつけて改善していくこと。まずは無料でできるGoogleマイビジネスの最適化から始めてみてください。
利益率を高めるための具体的施策
儲かるための整骨院の利益率改善について、実際に効果が実証されている具体的な施策をご紹介しましょう。
経費の最適化と固定費管理
利益率向上の基本は、適切な経費管理です。
整骨院の理想的な経費構成は、家賃15％以下、人件費40％以下、広告費10％以下、その他経費15％以下とされています。
この比率を超えている項目がある場合は、早急な見直しが必要です。
家賃については、売上に対する比率を常に監視し、15％を超えているようなら移転も検討すべきです。
人件費は、スタッフの生産性向上により効率化を図り、一人当たりの売上を月額100万円以上という目標を設定してください。
広告費は、効果測定を徹底し、費用対効果の低い広告媒体は即座に停止します。
当社の経験では、PPC広告よりもSEO対策やMEO対策の方が長期的な費用対効果が高い傾向があります。
WEBマーケティングと集客強化による収益向上
整骨院が儲かるための集客強化では、デジタルマーケティングの活用が不可欠です。
Google検索で地域名＋整骨院のキーワードで上位表示されることで、月間20人から30人の新規患者獲得が可能になります。
MEO（マップエンジン最適化）対策により、Googleマップでの表示順位を向上させましょう。口コミの継続的な獲得、営業時間や料金の正確な表示、写真の定期的な更新などを行えば、来院率を大幅に改善できます。
LINE公式アカウントを活用した集客も効果的です。
予約の簡素化、定期的な健康情報の配信、キャンペーン情報の告知などにより、既存患者の来院頻度向上と新規患者の獲得を同時に実現できます。LINE集客で月間売上を30％向上させた整骨院の事例もあります。
PDCA型経営と数値管理の導入
整骨院が儲かるかどうかは、適切な数値管理にかかっています。
月次の売上、新規患者数、リピート率、客単価、経費率などを定期的に分析し、改善点を特定することが重要です。
具体的なKPI（重要業績評価指標）として、新規患者数月間20人以上、リピート率70％以上、客単価2,000円以上、営業利益率10％以上を設定します。
これらの数値を達成できない場合は、原因を分析し、具体的な改善策を実行します。
月次でPDCAサイクルを実践（Plan・Do・Check・Action）します。 例えば、新規患者獲得のためのキャンペーンを実施し、その効果を数値で測定し、結果をもとに次月の戦略を修正するといった具合です。
ディプシーからのアドバイス
最も効果が早く現れるのはMEO対策です。Googleマイビジネスの最適化だけで月間新規患者数が15人から35人に倍増した例もあります。ほとんど費用をかけずに実現できます。まず営業時間・休診日・電話番号を正確に登録し、院内外の写真を10枚以上アップロードしてください。そして、来院された患者さんに「良かったらGoogleで口コミをお願いします」と自然にお声がけしましょう。数値管理については、スマートフォンのメモ機能を使って始めることをお勧めします。毎日の新規患者数、リピート患者数、売上を記録するだけで、1か月後には明確な傾向が見えてきます。特に強調したいのは「完璧を求めすぎないこと」。80点の施策を素早く実行し、改善を重ねましょう。
成功する整骨院の共通点
整骨院が儲かるための成功法則について、成功事例の共通点を紹介します。これらの特徴は、どの整骨院でも実践可能な内容です。
明確なターゲット設定とブランディング
成功する整骨院の第一の共通点は、「30代から40代の働く女性の肩こり・腰痛専門」「スポーツをする中高生の怪我とメンテナンス専門」など、具体的なターゲットを設定し、そのニーズに特化したサービスを提供しています。
これにより、競合他社との差別化が図られ、患者から選ばれる理由が明確になります。また、専門性があることで高単価での施術も可能になり、収益性の向上につながります。
自費診療比率50％以上の構成比
第二の共通点は、保険診療だけでは限界のある収益性を、自費診療の導入により大幅に改善することです。
骨盤矯正、美容鍼、パーソナルトレーニングなど、保険適用外でも価値の高いサービスを提供することで、客単価を2倍から3倍に向上させています。
定期的な経営分析と改善サイクルの実践
第三の共通点は、定期的な経営分析と改善サイクルの実践です。
毎月の売上分析、患者満足度調査、競合分析などを継続的に実施し、データに基づいた経営判断を行っています。感覚に頼らず、数値に基づいた客観的な評価により、的確な改善策を実行しています。
スタッフ育成と組織運営による収益最大化
第四の共通点は、院長一人では限界のある売上を、優秀なスタッフの育成により大幅に拡大していることです。
技術指導だけでなく、接客マナー、営業スキル、経営意識の向上など、総合的な人材育成に取り組んでいます。
継続的な学習と業界動向への対応
最後の共通点は、新しい施術法の習得、法改正への対応、デジタル技術の導入など、常に時代の変化に合わせてサービスを進化させることです。
現状に満足せず、常に改善を続ける姿勢が長期的な成功を支えています。
【まとめ】整骨院で儲けるために必要な視点
整骨院が儲かるかどうかは、技術力だけでなく経営力が成功の分かれ道となります。
国家資格があるからといって安定した収入が保証される時代は終わり、厳しい競争環境の中で生き残るためには、戦略的な経営が不可欠です。
最も重要なポイントは、保険依存からの脱却と自費診療の積極的な導入です。
客単価を2～3倍に向上させることで、少ない患者数でも十分な収益を確保できます。また、WEB集客の強化により、効率的に新規患者を獲得することも必要です。
成功している整骨院の共通点は、明確な専門性、高い自費診療比率、データに基づく経営管理、継続的な改善活動です。
これらの要素を組み合わせることで、整骨院を確実に儲かるビジネスに変えることができます。
未来志向でPDCAサイクルを回し続ける整骨院こそが、激化する競争を勝ち抜き、長期的な繁栄を実現できます。つまり整骨院が儲かるかどうかは、経営者の意識と行動次第で決まるということを、ぜひ心に留めておいてください。
