高齢化が進む日本社会において、身体の痛みや不調を改善する治療院は、今後重要な役割を担っています。あなたの治療院開業も地域医療の充実に貢献することでしょう。しかし開業への道は決して平坦ではありません。「どこから手をつければいいの？」「失敗したらどうしよう」という不安もあるでしょう。
本記事では、治療院を開業するために必要な知識と手順を解説します。成功への第一歩を踏み出す道標として活用してください。
- 【この記事を読んでほしい人】
- ・資格を持ち、独立開業を検討している方
- ・将来的に自分の治療院を持ちたいと考えている医療従事者
- ・治療院開業の手続きや資金計画が不安な方
- ・集客や運営で課題を感じている治療院新米オーナー
- ・治療院開業というキャリアチェンジを検討している方
治療院の種類と必要な資格
まずは自分がどんな治療院を開きたいのか、そしてそれに必要な資格を明確にしましょう。
整骨院、鍼灸院、マッサージ院、整体院など、それぞれに特徴と必要な資格が異なります。
すでに資格をお持ちの方はもちろん、これから資格取得を目指す方にとっても、将来の開業に向けた第一歩となる重要な情報です。
治療院の種類
治療院にはそれぞれに特色があります。患者さんのどんな悩みに応え、どのようなアプローチで施術するのか。その選択が、あなたの治療院の個性とビジネスモデルを大きく左右します。
整骨院・接骨院
骨折、脱臼、捻挫、打撲などの外傷を主に扱います。柔道整復師の国家資格が必須です。健康保険が使える施術もあるため、患者さんの財布にも優しい選択肢です。
鍼灸院
鍼と灸を使って、身体のツボを刺激する伝統的な治療院です。はり師・きゅう師の国家資格が必要になります。慢性的な痛みやストレス関連の症状に効果があるとされています。
マッサージ院
手技を使って筋肉をほぐし、血行を促進する治療院です。あん摩マッサージ指圧師の国家資格が必要となります。リラクゼーション効果も高く、リピート率の高さが特徴的です。
整体院
骨格や筋肉のバランスを整える治療院です。国家資格はないものの、信頼性を高めるために柔道整復師などの資格を持っているオーナーが多いです。
必要な資格を取得するには
それぞれの分野に応じた国家資格が必要ですが、柔道整復師・はり師・きゅう師・あん摩マッサージ指圧師の資格は、いずれも厚労大臣指定の養成校（3年制）を卒業後、国家試験に合格することで取得できます。解剖学や生理学などの医学的知識と、それぞれの技術を学びます。 これから資格取得を目指す方は、3年という時間を有効活用して、並行して開業準備の知識を身につけておくと良いでしょう。
治療院のコンセプトとターゲット設定
「うちは他と違う」と胸を張って言えるコンセプトがあれば、治療院開業の成功率はグッと上がります。コンセプトとターゲットが明確になると、ブランディングやマーケティング、サービス内容の設計などもスムーズに進められます。
治療院のコンセプト設定
コンセプトとは、言いかえれば、「あなたの治療院の存在意義」です。
まず施術の得意分野を決めることから始めましょう。スポーツ障害なのか、美容関連なのか、産後ケアなのか。中途半端に何でもできるより、一つのことに特化した方が患者さんの記憶に残ります。
開業する場所（住宅街なのか、オフィス街なのか、郊外なのか）によっても。それぞれに適したコンセプトがあります。例えば住宅街なら、子育て世代向けの「家族みんなで通える治療院」というコンセプトも魅力的です。
正直言って、看板だけ見たら多くの治療院は似たり寄ったりに見えるかもしれません。「最新機器導入」だけでは差別化になりません。例えば「完全予約制・待ち時間ゼロ」とか「夜10時まで営業」とか、患者さんの不満を解消するサービスが強力な差別化になります。
ターゲットの明確化
「みんなに来てほしい」と思うかもしれませんが、実はそれは「誰にも刺さらない」メッセージになってしまいがちです。ターゲットを絞り込みましょう。
年齢層や性別で考える
「20〜40代の働く女性」というように具体的に設定すると、インテリアや使う言葉、開業時間、さらには置く雑誌の種類まで決まってきます。
悩みや症状で考える
「腰痛専門」「頭痛改善」「姿勢矯正」など、特定の症状に特化すると専門性が高まります。実際、患者さんは「○○に効く治療院」という情報に敏感です。
生活スタイルで考える
「忙しいビジネスパーソン向け」なら早朝・夜間診療、「子育てママ向け」なら子供を遊ばせるスペース、「アスリート向け」ならパフォーマンス向上にフォーカスするなど、生活スタイルで考えるのも有効です。
物件選びと開業場所の決定
「一等地の物件」と「繁盛する治療院」は、必ずしもイコールではありません。大切なのは、あなたのコンセプトとターゲットに合った場所を選ぶことです。
テナントを借りるか、自宅で開業するか
テナントで開業するメリットは、何といっても「人の流れ」です。駅前や商業施設に出店すれば、看板効果だけでも一定の集客が見込めます。
とはいえ家賃という固定費は侮れません。家賃が月15万円なら、それだけで年間180万円。これを売上から確実に捻出しなければならないプレッシャーは相当なものです。
自宅で開業するなら、そうした家賃コストがないことが大きなメリットになります。通勤時間もゼロ。内装も自分の思い通りにできます。
一方で、「仕事モード」と「家庭モード」の切り替えが難しいという声もよく聞きます。住宅地だと駐車場の確保や看板の出し方も要注意です。
初めての開業なら自宅や自宅近くからスタートして、軌道に乗ったら好立地へ移転というステップが、リスクを抑えながら成長できる王道かもしれませんね。
立地選定のポイント
治療院に必要な最低限の広さは15〜20坪程度。水回りや電気容量、防音性能も要チェックです。
候補が決まったら、実際に平日・休日の異なる時間帯に足を運んでみましょう。駐車場の有無も重要です。自前の駐車場があると集客力が全然違います。
そして競合調査は必須です。といっても、必ずしも同業種がないエリアのほうが良いとは限りません。むしろ「整形外科の近く」「スポーツジムの隣」など、相乗効果が期待できる場所もあります。
再開発計画などの情報収集も欠かせません。
物件契約の際には、治療院として使用できるか必ず確認してください。住宅専用地域では治療院の開設に制限がある場合もあります。
必要な設備と内装の準備
機能性と快適性を兼ね備えた空間づくりは、治療院の顔であり、患者さんの第一印象を左右します。また、日々長時間を過ごす自身の働きやすさにも大きく影響します。限られた予算の中で何を優先すべきか、どこにこだわるべきかを押さえて、理想の治療院づくりに役立ててください。
治療院の基本設備と備品
開業時に全ての最新機器を揃える必要はありません。基本的な設備から始めて、患者さんのニーズや収益に応じて徐々に増やしていくのがベターです。優先順位を考慮して計画的にそろえていきましょう。コストと品質のバランスを見極め、中古品や展示品の活用法、リースの選択肢なども検討してください。
施術に必要な設備
施術ベッドは治療院の要です。安いものだと5万円台から、高機能なものだと30万円以上するものまで様々。これは妥協しない方が良いでしょう。
受付・待合室
患者さんが最も長く過ごすのは、実は施術中よりも待合室かもしれません。快適な椅子、季節の雑誌、ウォーターサーバーなど、ちょっとした心遣いが患者さんの満足度を大きく左右します。
事務・管理用設備
パソコンは必須です。特に予約管理システムは開業当初から導入すべき設備の一つ。クラウド型予約システムを使えば、24時間予約受付が可能になり、電話対応の負担も減ります。
キャッシュレス決済も今や当たり前です。若い世代を中心に、現金払いを面倒に感じる方が増えています。
内装デザインと患者の快適性
治療院の内装は、見た目の良さだけでなく、患者さんの心理的な安心感や治療効果にも影響します。限られた予算の中でも工夫次第で心地よい空間を作るコツや、施術者も働きやすい動線設計など、長期的な視点で考えましょう。内装工事は治療院専門の設計・施工会社を選ぶと、業界特有の知識やノウハウを活かした提案してもらえます。
全体的な雰囲気づくり
内装は「必要だから」ではなく「どんな印象を与えたいか」から考えましょう。例えば、「清潔感と安心感」を重視するなら、白や淡いブルーを基調とした内装に。「リラックスと癒し」なら、木目調の温かみのある内装が効果的です。
施術空間の工夫
完全個室か、カーテン仕切りか、オープンスペースか。これは治療院のコンセプトやターゲット層によって変わってきます。女性向けなら完全個室型、スポーツ整体ならオープンスペース型が好まれる傾向があります。
バリアフリーと感染症対策
高齢者や体の不自由な方も来院しやすいよう、入口の段差解消や手すりの設置は基本です。また、コロナ禍以降、衛生面への意識はますます高まっています。換気システムの充実、消毒設備の設置なども必須です。
治療院の開業手続きと届け出
開業するためには、さまざまな行政手続きや届出が必要となります。届出の種類は治療院の形態によって異なり、申請期限や必要書類も自治体によって異なります。手続きの漏れは開業後のトラブルや罰則につながる可能性があるため、「面倒な書類仕事」と敬遠せずに、一つひとつ確実にクリアしてください。
開業前に必要な手続き
まず、個人事業主として開業するか、法人を設立するかを慎重に検討しましょう。初めての開業なら個人事業主からスタートして、軌道に乗ってから法人化というステップが一般的です。
個人開業なら税務署に「個人事業の開業届」を出すだけ。これは開業から1ヶ月以内に提出すればOKです。
施術所開設届
治療院の種類に応じて、管轄の保健所に「施術所開設届」を提出します。必要書類は基本的に、施術者の免許証(原本提示・コピー提出)、平面図、賃貸契約書の写しなどです。
消防関連
「防火対象物使用開始届」の提出や消火器の設置、避難経路の確保なども必要です。
看板設置
外看板を出す際は、各自治体の屋外広告物条例に注意しましょう。
保険取扱いに関する手続き
整骨院・接骨院で健康保険を扱う場合は、まず地域の柔道整復師会への入会が必要です。その上で、各健康保険団体への「受領委任払い」の申請手続きを行います。
労災保険指定施術所の申請も検討しましょう。地域の事業所からの紹介も期待できます。
手続きは面倒ですが、この段階をしっかりクリアしておくことで、開業後のトラブルを未然に防げます。
治療院開業にかかる資金の調達法
「夢のある治療院開業」と「現実的な資金計画」は切っても切り離せません。情熱だけでは乗り越えられない開業資金の壁を、どのように準備し、クリアしていくか。無理のない資金計画は、開業後の精神的な余裕にもつながります。患者さんと向き合うための安定した経営基盤を築くために、資金面でのリアルな準備を始めましょう。
治療院開業に必要な初期費用
具体的にどの程度の資金が必要なのか把握し、現実的な数字を知っておきましょう。開業形態やこだわりによっても金額は変わりますが、最低限必要な資金の目安を知ることで、計画的に資金を準備できます。合計すると、テナントでの治療院開業で800万円〜1,500万円、自宅の一部を改装しての開業でも400万円〜800万円程度が必要となります。
物件関連費用
テナントなら敷金・礼金で家賃の4〜6ヶ月分程度を見込んでおきましょう。内装工事も大きな出費です。坪単価15万円〜25万円が相場なので、20坪の治療院なら300万円〜500万円程度。
設備・備品費用
施術ベッドは1台15万円〜30万円。最低でも2〜3台は必要なので、ここだけで50万円〜90万円。他にも治療機器や備品で100万円〜300万円は見込んでおきましょう。
広告宣伝費
開業時の広告宣伝は特に重要です。ホームページ制作で30万円〜50万円、チラシなどの印刷物や開業キャンペーンで30万円程度は必要でしょう。
運転資金
開業後すぐに十分な売上が立つとは限りません。最低でも3ヶ月分の家賃や人件費、水道光熱費などの運転資金を確保しておくことが鉄則です。
治療院開業資金を調達するには
開業資金調達の王道は、「日本政策金融公庫」の融資制度です。特に「新創業融資制度」は、自己資金が創業資金の10分の1以上あれば、無担保・無保証人で最大7,200万円まで融資を受けられます（従来の「新創業融資制度」が、2024年4月1日から「新規開業資金」に一本化されて、融資限度額も従来の3,000万円から7,200万円に拡大されました）。
また、独自の創業支援融資や補助金制度を設けている地方自治体もあります。
銀行やクレジット会社の事業資金融資も選択肢の一つです。公庫の融資だけでは足りない場合の補完として検討してみましょう。
最近は、クラウドファンディングで資金調達する人もいます。「地域の健康を支える治療院」「特定の症状に特化した治療法」など、社会的意義や独自性をアピールできる治療院であれば、支援を募れるかもしれません。
資金調達の際に重要なのは、綿密な事業計画書の作成です。特に収支計画は、楽観的すぎる数字ではなく、現実的な見込みに基づいたものにしましょう。
治療院の集客戦略・マーケティング
どんなに優れた治療院も、患者さんが来院しなければ経営は成り立ちません。「腕がよければいつか患者さんが来るはず」という考えだけでは、厳しい競争環境を勝ち抜くことはできないのが現実です。昨今はデジタル化が進み、SNSやホームページの重要性が高まる一方、地域密着型の治療院だからこそ効果的な従来型の集客法も依然として有効です。患者さんの心をつかむ集客戦略で、開業後の安定経営への道筋を立てましょう。
治療院のオンライン集客
スマートフォンが生活の一部となった現代、オンライン集客は選択肢ではなく必須スキルです。デジタルの力を味方につけて、あなたの治療院の認知度と信頼性を高めていきましょう。
ホームページの作成
今や8割以上の患者さんがネットで治療院を探しています。コンセプトや特徴、料金、施術者のプロフィール、アクセス情報などを盛り込んだホームページは必須です。
MEO対策
「近くの整骨院」などの検索で、Googleマップの上位に表示されることを目指す対策です。Googleマイビジネスへの登録と最適化、患者さんからの口コミ獲得が重要です。
SNSの活用
InstagramやFacebookなどで、治療院の様子や健康情報を定期的に発信しましょう。コツは「売り込み感」を出さず、役立つ情報を提供することです。
治療院のオフライン集客
一方、治療院は地域密着型ビジネスですから、リアルな接点を活かしたオフライン集客も依然として重要な役割を担っています。デジタルとアナログ、両輪のマーケティングでより強固な治療院ブランドを確立していきましょう。
チラシ・ポスティング
開業直後は特に効果的です。初回割引など来院のきっかけとなる特典をつけると効果的です。
地域イベントへの参加
地域イベントでの無料体験ブース出展や、地元スポーツチームのサポートなどを通じて、地域に根ざした治療院を目指しましょう。
他業種との連携
整形外科やスポーツジム、美容院などとの相互紹介や共同キャンペーンも効果的です。
紹介プログラム
既存患者さんからの紹介は最も信頼性の高い集客方法です。紹介カードやペア割引などで複数人での来院を促しましょう。
治療院開業後の運営と継続的な改善
治療院の開業はゴールではなく、新たな挑戦の始まりです。開業後こそ、施術の質と経営の両面で継続的な改善が求められます。日々の施術に追われる中で、患者さんの声に耳を傾け、スタッフの能力を引き出し、数字を読み解きながら改善点を見出す「治療院経営の好循環」を作り出しましょう。
患者さん満足度の向上
施術の質を高めるため、定期的な技術研修や勉強会に積極的に参加して、業界の最新トレンドやエビデンスに基づいた施術法を学びましょう。
丁寧なカウンセリングと分かりやすい説明、施術後のアドバイス、経過確認の連絡などによって、患者さんとの関係を構築していきます。
会員制度やポイントカード、定期メンテナンスプランなどで、継続して通院するメリットを感じてもらい、リピーター獲得の仕組みを作りましょう。
スタッフ教育と業務効率化
施術技術だけでなく、スタッフを育成し、治療院全体の接客マナーやコミュニケーションスキルを向上させることも重要です。そのためにはスタッフにキャリアパスを明確に示すことも大切です。
予約管理、カルテ記入、会計処理など、できる限り手順化・システム化しましょう。マニュアルを整備しておけば、新人教育もスムーズです。
適切なシフト管理と休憩時間の確保、スタッフ間のコミュニケーション促進を心がけてください。もちろん、オーナー自身の健康管理も忘れずに。
経営状況の見直しと改善
開業したら、月次で収支をしっかり確認する習慣をつけましょう。売上目標を設定し、達成状況を確認することも大切です。
サービス内容は定期的に見直し、患者さんのニーズに合わせた新メニューを開発してください。季節に合わせたキャンペーンも効果的です。
マーケティング戦略の見直し
どの集客方法が効果的だったのかということは定期的に評価し、費用対効果の高い施策に集中投資するのがおすすめです。
【まとめ】治療院開業を成功させるために
長い準備期間と様々な手続きを経て、いよいよ治療院開業のゴールが見えてきました。開業は終わりではなく、むしろ本当のスタートです。
まず、開業準備から運営までの重要ポイントをまとめましょう。
明確なビジョンとコンセプト決め
「なんとなく開業」ではなく、明確なビジョンとコンセプトを持ちましょう。差別化が成功の鍵です。
徹底した市場調査と立地選定
開業予定地域のニーズや競合状況、将来性をしっかり調査しましょう。駐車場の有無など、通いやすさも重要な要素です。
計画的な資金準備と経営計画
必要な開業資金を正確に見積もり、余裕を持った資金計画を立てましょう。特に初年度は売上が低めになることを覚悟しておきましょう。
法的手続きの確実な実施
期限内に適切な手続きを行うことで、後々のトラブルを防ぎましょう。
患者目線のサービス設計
予約の取りやすさ、待ち時間、接客態度など、患者体験全体を考慮したサービス設計を心がけましょう。
戦略的なマーケティングの実践
開業前からの認知度向上、オープン直後の集客、そして長期的な患者関係構築まで、段階に応じた戦略を展開しましょう。
継続的な学びと改善
治療技術や経営スキル、マーケティング手法など、多方面での学びを続けることが成長につながります。
地域医療への貢献意識を持ち、社会環境や患者ニーズの変化に柔軟に対応できる体制を作りましょう。医師や他の医療従事者とのネットワーク構築も重要です。
持続可能な経営のためには、自身の健康管理とワークライフバランスの確保も忘れないでください。
この記事が皆様の治療院開業の一助となり、多くの患者さんに愛される治療院づくりにつながれば幸いです。
ディプシーでは治療院の集客サポートなどを提供しています。開業に向けての不安や疑問があれば、お気軽にご相談ください。
